2020年は東京オリンピックが開催される年。
どんな年になるのかワクワクしていたところに突然の騒動が勃発。
その後の外出禁止命令。
まさかこんな事態になるとは誰も想像できませんでしたし、私達の生活は目まぐるしく変わってしまいました。
- テレワークはそもそも場所や時間に捉われない働き方
- テレワーク実施率が97％！そんなバカな話があるのか？
- テレワークできる職種は管理部門や営業職など極わずか
- 一足早くテレワークに移行した私だからこそ語れるブログ
テレワークはそもそも場所や時間に捉われない働き方
テレワークとは、情報通信技術（ICT）を活用した場所や時間に捉われない新しい働き方のことを指します。
離れたを意味する「tele」と働くを意味する「work」の造語から来ていると言われており、始まりは2010年アメリカ。
本来は、911のような緊急時でも国の重要な機能が保たれるようテレワークを利用して通勤を削減して環境への影響を抑えつつ、労働者のワーク・ライフ・バランスを向上させるため始まった政策。
厳密に言えば働く場所によって、
- 自宅利用型テレワーク
- 施設利用型テレワーク
- モバイルワーク
の3つに分類されますが、私たちが今強いられているのは自宅利用型テレワークと呼ばれるもので、 いわゆる在宅勤務と呼ばれる働き方です。
実は自由気ままに働くノマドワーカーも、私達と同じ部類なんですよね。
アメリカでテレワークが提唱されるずっと前から、上場企業の一部が施設利用型テレワーク、つまりサテライトオフィスを使った働き方をしていたようですが、そんなことができるのはほんの一握りにしかすぎません。
今、日本でテレワークを実施できている企業は27％とか97％とか様々な憶測が飛び交っていますよね？
本当にそんなに多くの企業がテレワークを実施できているとは、到底思えません。
テレワーク実施率が97％！そんなバカな話があるのか？
3月25日付けの労働新聞によれば、騒動の裏でテレワークや在宅勤務を実施した企業割合が7割に及んでいると経団連が発表。
メディアは「たった7割しか実施できていないのか？」「日本の企業は立ち遅れているのではないか？」と挙って報道しましたが
正直、アホか？…と思ったのは私だけではないハズ！！
そもそも経団連に所属できる1470社は、上場企業の集まり。
いわばエリートです。
日本の企業は380万社あると言われているので、割合にして1470社はたったの0.0003%に過ぎません。
あくまで上場企業の一部が実施できているだけであって、その中に中小零細企業は入っていないのが現実。
一方で、厚生労働省がLINEを使ったアンケートでもテレワークの導入が27％に及ぶとの回答が出たばかりですが、100万社を超える企業がテレワークに着手できているとは考えにくいですよね。
そもそも中小零細企業はテレワークを想定してしませんし、技術的にも経済的にも無理があります。
しかも、テレワークに適している職種、そうでない職種があるので、全員が全員テレワークできるわけではないのです。
テレワークできる職種は管理部門や営業職など極わずか
マスゴミは連日連夜品川駅の連絡橋を映しては、テレワークに移行できない企業をディスりまくっていますよね？
しかし現実問題、絶対にテレワーク出来ない職種が大多数ですし、仮にも全員が全員テレワークに移行したら日本の社会成り立ちません。
テレワークに適していると言われている人たちは
管理部門
総務・人事・経理・財務・企画・研究・開発部門の一部
営業
普段からモバイルワーク主体に動いている営業万
SE
パソコンさえあればどこでも仕事が出来る彼らは魅力的ですよね？
コールセンター
電話交換も自宅からできる仕事のうちのひとつ
このような背景があるにも関わらず、私たちは、職種に関わらずテレワークを強いられ、様々な問題に直面しているのです。
他にも、パソコンに不慣れな人もテレワークを余儀なくされ途方に暮れているようですね。
一足早くテレワークに移行した私だからこそ語れるブログ
この騒動が起こる3年前、私はとある経験から在宅勤務を余儀なくされ現在に至ります。
体調を崩して休職し、結局そのまま体調が戻らず依願退職。
まぁ、ちょっとだけ皆さんより進んでいる先輩みたいなものと思っていただければ幸いです。
通勤や煩わしい人間関係がない在宅のテレワークは、それはもう天国みたいなものですが、日常生活を保つのは想像以上に難しいものだと理解できたところ。
ほんの少し前まで当たり前と思っていたことが、全て崩れていくのが在宅のデメリット。
そんな当たり前を保つために私が普段から心掛けていること、涙ぐましい努力、葛藤、ジレンマと共に、既にテレワークに移行したプチ先輩方の嘆きを紹介していきます。
最後に要点をまとめておきます。
- テレワークは場所や時間に捉われない新しい働き方
- テレワークに移行できる企業は全企業のうち0.0003%
- テレワークできる職種は管理部門や営業職に限定される
かつて誰も体験したことのない未曽有の危機の中、少しでも日常を取り戻せるよう頑張っていきましょう！
